「数字が語る旅行業2018」日本旅行業協会

日本旅行業協会が発行している「数字が語る旅行業2018」にリアルな日本の観光に関する数字が表されていて興味深かった。

ここに記載されている数字をどう読むかは、個人の力なので詳しい解説は控えておく。

建築ストックの再生と活用の法的調査という分野でホテル・旅館に関わっていたのは数年前。オリンピックに向けてオープンするホテル・旅館・簡易宿所もそろそろ終わったかなと思っていた。あちらこちらでオープンのニュースを見ていると供給過剰ではないかとも感じている。旅館施設とともに東京湾岸地域のタワーマンション。オフィスビル等も供給過剰になるのではないだろうか。

新築の供給が過剰なせいなのか、どうにかしたいと思うのか、ここにきて既存の宿泊施設の調査が増えてきた。また民泊の営業日数の規制のせいか、弊社に来るのは検査済証が無い物件なのだが用途変更して簡易宿所(旅館業法)の許可を取りたいという相談も増えている。

最近になって弊社のクライアントも中国の方が増えている。

彼らは30代後半だが、物の見方考えかたがシビアで、話していると感心する事ばかりだ。ついつい長時間お喋りをしてしまう。

中国の若い経営者は皆 インバウンドが未来永劫に続く等とは考えていない。私もそう思う。何らかの政治的転換があれば一挙に萎んでしまう危うさを内包している。

それにしても日本の観光地は元気がない。最近廻った小田原・箱根はインバウンドでかろうじて生きながらえているという印象を持った。