既存建築物の内部にはアスベスト、PCB（ポリ塩化ビフェニル）、シックハウス成分など建築時には問題とされていなかったが、現在は有害とされる化学物質が存在する場合がある。
弊社の業務には、付随調査の形でこうした有害物質の調査も依頼されることが多い。
建築主の要求レベルに応じて、最新の規制動向をもとに各種有害化学物質の調査を実施する必要があるのだが、分析が必要な場合には、地域の最適な分析機関と共同で実施している。
弊社の場合、分析機関とか産業廃棄物業者、電気工事会社に丸投げは絶対しない。自ら現場に足を運び、記録を取り、書類を整理して自らの責任で有害物質調査報告書を作成している。
また昨今は「既存不適格建築物調書」に添付して「既存建築物の石綿含有建築材料使用調査書」を設計者の責任で提出しなければならないところも増えている。
重層下請け構造が常の建築業界にあって、アッセンブリ―をしているが実は本当の事は何もしらないし、技術も蓄積されていない会社が多いなかで、こと調査・設計に関しては協力会社任せにはしないというのを会社の方針にしている。
弊社でもアスベストや変圧器(トランス)の有害物質調査は多いのだが、蛍光灯の有害物質調査を本格的に行うことはあまり多くない。
今回 補充調査として既存蛍光灯のPCB含有の有無についての調査を行った。
【照明器具の型番を撮影】
地元の電気工事会社に協力してもらい古い蛍光灯器具、水銀灯器具、低圧ナトリウム灯がある場合、内臓されている安定器の銘板あるいは照明器具の型番を調査してPCBを含む器具かどうか判断する。
照明器具の外観目視でも照明器具の型番から製造年を判断できるが、蛍光灯を外しカバーを外さないとわからない場合も多い。
【器具のカバーを外し安定器の銘板を撮影】
【全く判読できない器具の銘板】
中には、銘板・型番が全く判読できない場合もある。又既存建物の多くは照明器具の配置図面がないことが多く、既存図に照明器具の種類と位置を記載し記録し、後にCAD図面上に整理する。
またPCBを含む器具かどうかメーカー別に突合するという地味な業務もある。
そして産廃費用を算出するために図面と箇所数を明記したものを渡して見積もりを依頼する。
有害物質の調査は、多岐にわたり、その調査費用や分析費用も内容によって大きく異なるので事前に依頼者と充分な打合せが必要となる事が多い。