LANケーブルのカテゴリ

既存住宅の増改修で建築主からLANケーブルの敷設替えを依頼され、その時LANケーブルはカテゴリ5からカテゴリ6にと言われた。最終的にはカテゴリ6Aに敷設替えする事になつたのだが、材料費は意外とかからず、ほとんど電気屋さんの手間賃。

実のところLANケーブルに幾つも違いがあることを知らなかった。そこで備忘録的に記載しておこう。

「上図・サンワサプライのサイトより」

【LANケーブルのカテゴリ詳細】

【CAT5】…通信速度:100Mbps「100BASE-T」
数年前まで広く流通していた低速規格で安価。セール品などの安価な無線LANルーターやハブに同梱されているケースがある。

【CAT5e】…通信速度:1Gbps「1000BASE-T」
最近は超高速な光回線サービスも増えてきたが、基本的にはCAT5eで十分な速度を得ることができる。コストパフォーマンスに優れ、オフィスでの利用にも十分なカテゴリです。

【CAT6】…通信速度:1Gbps「1000BASE-T」
通信速度はCAT5eと同じですが、CAT6の周波数は2倍以上。周波数の上昇に合わせてより多くのデータ転送が可能になる。ネットを快適にと考えている方は、CAT6導入を検討する。

【CAT6A】…通信速度:10Gbps「10G-BASE-T」
液晶テレビやパソコンで動画コンテンツを楽しみたい方や、テレビ会議などを利用する方に最適。今後、主流になってくる10Gbpsにも対応できる通信規格なので、これから一般家庭で動画を観る場合、在宅勤務でWEB会議等が多い人にはCAT6Aの購入がおすすめと聞く。

【CAT7】…通信速度:10Gbps「10G-BASE-T」
CAT7は速度面もノイズ耐性も高く、ちょっとしたタイムラグが命取りになるようなオンラインゲームをプレイしている方におすすめです。また、負荷が高い業務用サーバーとの接続にも最適。

【CAT8】…通信速度:40Gbps「40G-BASE-T」
40Gbpsという超高速、2000MHzという広帯域を実現。現在における最上位規格。ノイズ耐性も高く、高速で安定したネットワークの構築が可能で、主に業務用。


【2022.05.22 件のクライアントよりLANケーブルについて追加情報を頂戴しましたので、下記に掲載します】

GIGAスクール構想の学校内LANはCAT6A以上が義務付けられています。
学校の場合今後はCAT7設置が中心になると思われる。

LANケーブル
CAT6Aにはシールドさないもの UTPケーブル (従来のCAT5、CAT6は UTPです) と
シールドされた STPケーブルの2種類がある。
CAT7以上はSTPになっています。正しいアース処理が必須です。

本来、STPシールドケーブルでアース処理をするとノイズの発生が抑えられます。
CAT6AでもSTPケーブルでアース処理した工事が多くありましたが、アース処理が下手、アース処理漏れ、あるいはUTPとSTPケーブルの混用、でノイズ発生が多発したようです。
現在もこの種混乱が続いているようです。

それで戸建て住宅なんかでは最近はCAT6A UTP にして旧来のCAT5 CAT6 同様に特殊な処理をせずに 配線するケースが中心になっています。
それで我が家も業者が置いていた使用予定のケーブルを確認し CAT6A UTP だったのでそれでよいと回答しました。

学校、事業所、データセンターなどではCAT7(当然STPシールドケーブル 正しいアース処理)が必須です。
なお、戸建て住宅の様に短距離の配線であれば、CAT6でも実用上は10Gは出せるようですので体感上の違いはないでしょう。

小規模マンションの受電方法

小規模マンションの計画では、もともと敷地が狭く、そこに建蔽率いっぱいで建物が計画され、緑地やゴミ置場も必要ということで集合住宅用変圧器(パットマウント)の設置場所に苦慮する。

過密都市東京ならではの設計上の悩みでもある。

小規模マンション(20戸~30戸程度)の電気容量は、電灯が50KVAを超え、動力は10KVA以下(ELV、増圧ポンプ等)という特徴がある。

事務所・店舗等の動力が多い傾向の建物とは異なる特徴を持っている。

ところでこの集合住宅用変圧器(パットマウント)は、建築設備であり、高さが1.2mを超えているので建築基準法施行令第130条の12の後退距離の算定の特例を受けられない。

つまりパットマウントの道路側の位置が、道路斜線制限の最小後退距離となる。

2013年度の国交省による指定確認検査機関の処分で、「建築物の各部の高さの制限に係る建築物の後退距離の算定において、建築基準法施行令(以下「令」という。)第 130 条の 12 に定める特例の対象とはならない変圧器の存在を見落としたまま令第 135 条の 6 に定める基準を適用したため、結果として高さ制限に適合しない計画となっていたこと)を看過し、建築基準法第 53 条及び第 56 条の規定に適合していない建築計画に対し確認済証を交付した。」事などが処分理由とされた事案があり、パットマウントの位置が注目を浴びた。

単身者用マンション(1K・1LDK)などでは、一住戸が30A程度でもよい時代があったが、昨今の電気器具の消費傾向が反映してか1Kでも東京電力は40A(契約容量ではない)と言うし、同時使用率を考慮してもすぐ50KVAを超えてしまう。IHコンロを使う場合は、もっと受電容量が増える。

とういうように高圧受電となった場合の対応は、建物内に東電借室 (電気室)、集合住宅用変圧器(パットマウント)方式、施設柱方式となるが、初めに書いたように設置場所や最少後退距離の問題があり、色々と苦慮する。

店舗・事務所等の事業用「低圧弾力供給」は、電灯が50KVAが超えると適用できない。そこで出てくるのが共同住宅用の「低圧架空2条引き込み」である。

東電に建築場所を確認してもらい、「低圧架空2条引き込み」(電灯線を二条、動力を一条)でOKが出れば、敷地内に立つのは引き込み柱だけとなる。

もっとも「低圧架空2条引き込み協議・事前確認票」という書類に必要事項を記載し、図面などを添付してFAXして、東電が現地調査をして約4週間程度の時間が経たないと可能性の可否が判明しない。

意匠設計者のプロデュース力が低下している・・・

「知らない・書けない・解らない」というのは困ったものだ。

非常用照明

非常用照明器具は、マーケット・病院・劇場・ホテルなど多数人の集まる場所で、火災その他不慮の事故で停電したとき、居合わせた人々を速やかにかつ安全に避難できるように、室内や通路を照らし出す照明器具。

既存建物を調査して思うのは、この非常用照明があまり大事にされていない事だ。

電池が無いもの、電球がないもの、非常用照明そのものがなくなってしまったりと 扱いがおざなりにされている建築設備のひとつ

テナントが入居しているビルでは、工事区分がビル所有者工事とテナント工事区分とに分けられたりするが、防災設備関係はビル所有者工事区分になることが多いせいか、店舗の照明器具は新品だけど、非常用照明だけはタバコヤニで黄ばんでいたりする。

■非常用照明器具の基本要求機能

【1 照明器具】
(1)直接照明で、床面において水平面照度で1lx(蛍光灯の場合は2lx)以上確保できること(地下街の地下道は10lx以上)
(2)常用電源が保たれた時、予備電源により即時点灯する光源を有すること。
(3)周囲温度の40℃の雰囲気の中で30分間点灯を維持できるものであること。
(4)照明カバー、その他付属するものを含み、主要な部品は不燃材料にて造り、または覆うこと。
■電源

電池内蔵型と予備電源別置型がある。どちらを選定するかは建物の規模、構造、用途、取り付け場所、配線の方式、耐熱処理の有無、電源の種類などにより異なるため、その都度検討する必要がある。

【1、電池内蔵型】

電池内蔵型は配線規制を受けない。また、予期しない事由により、器具に至る配線がしゃ断されても点灯するので、安全で非常用照明装置を設ける目的に合致。配線規制のないこと、予備電源装置が不要で施工が簡単。

【2、予備電源別置型】

予備電源を別置する場合は、配線は耐火規制を受けるが、予備電源の寿命が長く、電源確保の信頼性が高い。
また、内蔵電池がないので、器具の意匠上も有利。

一般的に電池内蔵型は設備費は割高だが、予備電源が不要で、配線規制を受けないことで増築、改築の場合や小・中規模の建物に適している。大規模の建物では、予備電源装置が必ず設けられるので、電池内蔵型より予備電源別置型の方が経済的。
■非常用照明器具の配置設計

【 照明設計上の注意事項】
(1)照明範囲〔令第126 条の5、告示1830 号、通達住指発第44 号〕
照明は直接照明として、床面において水平面照度で、1 lx 以上の照度を確保します。蛍光灯を使用する場合は、常温において、1 lx 以上というのを、2 lx 以上におきかえて設計する。

床面必要照度は、避難行動上のさまたげとならない隅角部や居室、通路、階段などで柱の突出による陰の部分や物かげなどを除いた部分で規定の照度が確保できるように計画する。