【躯体調査】
躯体調査はどのような調査が必要ですか？
ガイドライン調査機関の担当者・構造担当者と調査項目、箇所数について、事前に協議をしてください。コンクリート強度、配筋探査、鉄骨溶接部超音波探査、鉄骨ボルト接合部調査、部材断面調査等が必要となります。
あわせて建物所在地の特定行政庁の見解を確認するのが望ましいです。(検査済証がない場合の構造に関する調査項目を定めている場合があります。)ただし特定行政庁の対応は、まちまちです。
参考資料：「建築構造設計指針2019」（一般社団法人東京都建築士事務所協会発行）
参考資料：「既存建築物の増築等における法適合性の確認取扱要領及び同解説」大阪府内建築行政連絡協議会
※このガイドライン調査Q&Aは設計実務者の立場で記載しています。筆者の個人的解説ですので、個々のガイドライン調査機関との見解、取扱いとは異なる事があります。