現地詳細調査 – 株式会社　寺田建築事務所

現場調査・設備電気現況調査

PH階外壁配筋探査

1階外壁CONコア採取前の配筋探査

コンクリートコア採取

今日は朝から鉄筋コンクリート造既存建物の建築基準法適合状況調査

　コンクリートコア採取場所、鉄筋かぶり厚さ測定箇所の指定を朝一番に行う。図面上で想定していても現場で位置を変えたほうが良い場合があり、職人さんと相談し適時変更していく。

　開口部の寸法採取、窓ガラスの種類の確認、階段の各部寸法測定などをする。

　午後からは、設備・電気設計者に現場に来てもらい現況確認と設計の方向性について打合せをした。

　調査は夕方に終了。

生産施設の第一回現地詳細調査終了

敷地面積　約57,000㎡、延床面積　約39,000㎡、総棟数　約37棟の既存の生産施設(工場)の建築関連法調査業務の現地詳細調査を実施した。

　2日間にわたる現地詳細調査は、机上調査、外部、ドローン、内部3エリアの2人ずつ6チームに分かれて無事終了。総勢14名の調査チームで20代から70歳代までと幅広い年齢層になった。

　始めて調査に参加した人から「参加されている皆さんのこころざしの高さやパワフルさに終始圧倒されっぱなしでしたが、勉強させられることが多い中、とても楽しく仕事ができて大変良い経験になりました。良いご縁に恵まれて感謝しております。」とメールがきていた。

　皆で会食し、ひとつホテルに泊まり交流することで、単に調査に参加するだけではわからない一人一人の個性がわかる。最近は会食とか多世代交流が減っているので、やっぱりこういう試みは大事だなと思う。

　若い人たち(20代、30代)が今回は4名と3割近くになったせいもあるが、40代以上の人達は、若い人たちに何らかの刺激を受けたみたいで、初心に返ってパワーがわいてくるみたいです。

　学歴や職歴・経験値や年齢ではない。それぞれが持っている「志」の高さを応援したいと思う。

　外部調査に20代、30代を重点的に配置したせいで、外部調査は1日目で終了。2日目には内部調査チームに各1人ずつ増員できた。

　これから膨大な写真、動画、ドローン映像、図面、書類との格闘が始まる。

　ざっくり調査内容を確認していたところ、クライアントに中間報告をする前後に補充調査は必要だなと思った。

生産施設の建築関連法調査員打合せ

　敷地面積　約57,000㎡、延床面積　約39,000㎡、総棟数　約37棟の既存の生産施設(工場)の建築関連法調査業務の調査参加者とのｗｅｂ打合せを行った。

　2週間後に迫った2日間の現地詳細調査は、机上調査、外部、ドローン、内部3エリアの2人ずつ6チームに分かれるので、調査の目的、写真撮影の注意点、熱中症対策等、多岐にわたる説明と質疑が行われた。今回は首都圏と中部圏の合体調査なので、お互いに初顔合わせの人もいた。

　各建物の調査ルートと随行するクライアント側担当者の割り振りが送られてきたので、その説明をした。当初同一建物を1日目は、写真撮影＋既存図面と現況の相違点。2日目は実測等に充てる予定だったが、2日分の調査内容を1日で行い、順次別建物に移動する方法に変更した。

　また外部調査に一人増員することにした。

生産施設の建築関連法調査に着手

　敷地面積　約57,000㎡、延床面積　約39,000㎡、総棟数　約37棟の既存の生産施設(工場)の建築関連法調査業務に着手した。

　9月の中旬に2日間にわたり現地詳細調査を行う。

　大規模な調査を2日間で行うので、調査スタッフは13名となった。

　まだ1ケ月前だが、前泊を含めた宿泊先や打合せ会食先の予約。調査資料の整理、デジカメ、ヘルメット、空調服の用意等と準備することが沢山ある。10名程の宿泊先をひとつのホテルに予約するのは大変だった。ホテル代も高騰しているし・・・。事前にWEBで調査員会議も開催し業務の内容を徹底しなけばならない。今回の調査から副責任者を選任し、調査員に対して連絡・調整をしてもらっているので、爺さんはラクチンだ。

　「建築関連法調査」としているのは、弊社の場合は、建築基準法のみならず、都市計画法、工場立地法、消防法、県市条例と建築プロジェクトに関連する法規制全般について調査することが多いからだ。

　今回の調査にあたって、建築基準法適合状況調査にあって用意してもらいたい書類の表を作成した。もうだいぶ前に作成したものがあったが、今回は全面的に更新した。

　また、建築基準法適合状況調査の一般的な手順も付け加えた。更に調査対象棟数が多いので棟別に受領した書類・図面がわかるように新たに「既存建物書類チェックシート」も作成した。

　既に今春　現地下見、調査概要は作成していて、質疑も上げているので、クライアント側から既存図面等を用意してもらうと準備は概ね整う。

　今回の調査は基本的調査でPHASE-1となり、2025年8月から2025年12月までの業務期間となる。その後　本格的な建築基準法適合状況調査(新ガイドライン調査)はPHASE-2で、非破壊、微破壊、既存図面の復元、構造計算書の復元等の業務を2026年に実施する予定である。

　そのあとは、どう業務が展開していくは調査の状況を見なければならない。

既存建築物の図面復元

　既存建物の遵法性調査やリノベーション、レイアウト変更を行う際、新築時の図面が全部または、一部しか残っていなかったり、当時の図面と異なっていることがある。

　不動産が流動化する時代では、既存建物の図面、図書等整備も資産価値を下げない一つの要素である。

　現状を実際に把握しないと方針は決まらない。とにかく図面がなければ次の展開には進められない。

　検査済証があろうが、無かろうが、既存建物を活用しようと思ったら「まず調査」から始めないといけない。実際には一度ならず追加調査が必要だったりする。そしてその調査の野帳は、自分だけでなく他人が判別できるものでなければならない。それには一定のレベルの人材による作業が必要である。

　実際の図面復元は、アナログの極致で平面・断面・立面の各部位を実測し野帳図に書き込み、写真や動画を撮影して、現在ではCADで作図する。図面の復元と言っても意匠、構造、設備、電気等　どこまで復元するかによって人手と費用は大きく変わる。

　上記の2枚の画像は、10年近く前だが木造家屋の調査で私が担当した断面野帳。フリーハンドでも、他の人が見て判りやすい野帳にする必要がある。

　もっとも最新鋭技術で、建物全体を3Dデータ化することで、3DCAD上で建築図面を再現することができるそうだ。まあ高額なので中々一般には普及しないとは思うが。

　一方で図面復元をしたことを、ことさら「すごいでしょう」と吹聴したり、過大評価する第三者がいたりするから世の中面白い。図面復元をしたことがない人達からしたら大変な業務なのかもしれないが、古民家や木造住宅、社寺仏閣のリノベーションの世界では当たり前の作業。

　筆者も学生時代から伝統建築物の調査や図面復元に関わっているので、汗をかきかき灼熱の天井裏で調べたり、狭くてかび臭い床下にもぐり調査したり大変な作業であることは間違いない(尚、最近は体積が多くなり過ぎたのと加齢のため、小屋裏、床下の調査があっても若い人にお願いしている)が、だからといって全体を指揮して調査し図面を復元するのは苦にはならない。

　現場に行くこと、汗をかく仕事を避ける設計者もいるようだが、古来より「現場に神宿る」と言われている。歳をとっても、それだけは譲れない。